アイブロウ備忘録

名刺管理で相手の顔を記憶

仕事で困ったことは、いろいろなことが、その中でも困ることが人の名前を覚えていないのだ。一度だけあったことがない相手でも覚えておくのが理想的ですが、年齢の来るとなかなかそうもない。このようなことを避ける簡単な方法は、名刺の管理です。一見、地味効果があまりないと思われる名刺の管理が、効果は意外だ。
今まで働いていた会社では、名刺を支給されたが、名刺交換をする機会がなかったので、名刺管理の必要性をほとんど感じなかった。名刺管理のためのファイルや、卓上ホルダ店で見られたが、特に気にすることもなかった。しかし、最近になって個人の人と会うことに増加し、名刺の重要性を認識そろそろ名刺の管理についても考えるか考えている。
　【メキシコ市・國枝すみれ】メキシコ南部カンペチェ州で、古代マヤ文明の都市国家の一つで西暦２５０〜９００年ごろに栄えたとみられるエル・パルマール王朝の遺跡から、マヤ人が表意と表音文字を組み合わせて生み出したマヤ文字が刻まれた石積み階段がほぼ完全な状態で見つかった。

　マヤ遺跡は公式登録されたものだけで６０００を超えるが、マヤ文字の階段を持つピラミッド遺跡は約２５しか見つかっておらず、その多くは風化と破壊で判読できなかった。

　発見者は米アリゾナ大の考古学者で、エル・パルマール調査団長の塚本憲一郎さん（３８）。０９年６月にマヤ文字が彫られたブロック石を発見。米ナショナル・ジオグラフィック誌やメキシコ国立人類学歴史学研究所の援助を得て、昨年１２月に発掘調査を開始、今年２月までに地中に埋まっていた石積みの階段を掘り出すことに成功した。エル・パルマール遺跡は１９３６年に発見されたが、密林に阻まれ、発掘はほぼ手つかずだった。

　今回、マヤ文字の階段が見つかったピラミッド神殿は底辺が１０メートル四方、高さが３メートルと小型で、階段は６段あった。内部に前歯に翡翠（ひすい）が埋め込まれた男性が埋葬されていた。

　刻まれていたマヤ文字によれば、ピラミッド神殿は西暦７２６年に建設された。エル・パルマールの歴代の王の名前や、ほぼ同時期に栄えたカラクルム王朝やコパン王朝から王が同地を訪れた、との記述も見つかった。

　マヤ社会は紀元前１１世紀からスペイン人に征服された１６世紀まで続くが、最も興隆したのは西暦２５０〜９００年ごろ。統一王朝を持たず、複数の王朝が大小の都市国家を建設し、争っていた。

【関連記事】
＜エジプト＞「太陽の船」発掘開始　２隻目、早大・吉村名誉教授ら
＜信長居館跡＞４次発掘再開　戦国末期との関連確認へ　各遺構細部を調査　／岐阜
＜考古学＞宮内庁所蔵の鏡と一致…「本山コレクション」破片
＜写真で見る＞高松塚古墳：発掘直後、３６年前撮影のカラー８ミリ発見
＜発掘＞縄文時代のクワガタ、姿そのもの「奇跡の発見」


　神戸市の洋菓子メーカー「ゴンチャロフ製菓」が所有する「モンシュシュ」の商標権を侵害されたとして、人気の「堂島ロール」を製造販売する大阪市の「モンシュシュ」を相手取り、標章使用禁止と約２億４０００万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が３０日、大阪地裁であった。山田陽三裁判長はモ社に包装や大阪市北区の堂島本店など主な店舗での標章使用を禁じ、約３５００万円の支払いを命じた。

　山田裁判長は、モ社の「モンシュシュ」という標章がゴ社の商標と異なる体裁でも類似しており、消費者が混同すると認定し、モ社に対し、標章入りの洋菓子包装や広告などを廃棄し、ホームページや主な店舗の看板などから標章を抹消するよう命じた。

　ゴ社は８１年８月に商標権を取得し、８６〜０４年と０７年以降、「モンシュシュ」というチョコレートを販売。モ社は０３年１１月以降、標章を付けた包装や広告などを使用していた。山田裁判長は、「モンシュシュ」という標章よりも堂島ロールの知名度がモ社の売り上げに寄与した、と判断し、商標使用料率は０．３％として、０６〜０９年度のモ社の売り上げから損害賠償額は約３５００万円と算定した。

　モ社側は、ゴ社の商標に知名度がなく、モ社の店舗名「モンシュシュ」は知名度が高いため、消費者は混同しないと主張していたが、退けられた。モ社は「判決を受け取っていないのでコメントは差し控える」としている。

　「モンシュシュ」は仏語で「私のお気に入り」を意味する。【坂口雄亮】

【関連記事】
＜商標権侵害訴え＞「博多織」製造業者らが日本和装を提訴
＜巻きずし商標権訴訟＞イオン逆転勝訴−−大阪高裁（2010年1月23日掲載）
＜商標法違反＞偽財布販売容疑でデビルズ通訳逮捕−−京都府警　／大分
＜商標登録＞携帯ストラップ：鬼怒商高生徒が考案、校内募集、人気投票で決定　／茨城
＜訴訟費用を義援金に＞「ミッフィー」をめぐる訴訟でサンリオとメルシス社が和解


　日本慢性期医療協会（日慢協）の武久洋三会長は6月30日、日本慢性期医療学会の開会あいさつで、急性期医療を提供できる機能を合わせ持つ長期入院の受け皿として「長期急性期病床」を提言する方針を明らかにした。29日の理事会に提案し、全会一致で了承されたという。来年に予定されている診療報酬と介護報酬の同時改定以降も見据え、制度化を訴える方針だ。

　今後高齢化が進んで入院が増えれば、急性期や回復期、亜急性期をカバーする病院での急激な在院日数短縮が避けられないためで、武久氏は「結局、重度の後遺症を持った患者を見るのはわれわれ慢性期医療の現場だ。長期だけど急性期的な機能を持った病床をつくらなければならない」と述べた。

　慢性期医療がカバーすべき役割として武久氏は、長期急性期病床のほかに、病状が安定した患者を受け入れる従来の「長期慢性期病床」、医療と介護サービスを同時に提供する「介護療養病床」を列挙。さらに、認知症患者の受け入れや在宅療養支援にも取り組む必要があると強調した。

【関連記事】
「在宅医療支援に療養病床の有効活用を」−日慢協が提言
日慢協、医療区分の大幅改革などを要望
介護療養病床の転換の在り方、危惧する声も−介護給付費分科会
社保改革シナリオ、25年度の病床数は？−「地域一般病床」の創設も
「仮設慢性期病床」の設置を要望−東日本大震災で日慢協